日本の論点 2022～23――なぜ、ニッポンでは真面目に働いても給料が上昇しないのか。 [社会・政治]
日本の論点 2022～23――なぜ、ニッポンでは真面目に働いても給料が上昇しないのか。
- 作者: 大前 研一
- 出版社/メーカー: プレジデント社
- 発売日: 2021/12/11
- メディア: Kindle版
図書館の新刊書案内に掲載されていたので予約して借りることにしました。そうしましたら、たいへん小さな本になってしまって、しかも、大前研一氏の著作になっている。おかしいなと思いましたら、おかしいのは自分の方で、自分が『日本の論点』と思っていたのは、文藝春秋社からでているムック本の方だったのです。そちらは、本書の3倍ほどの厚みがありましたが、今では、本書と同程度の紙数になっているようです。一般に、活字を敬遠する傾向が日に日に強まっているのを感じます。
- 出版社/メーカー: 文藝春秋
- 発売日: 2009/12/01
- メディア: ムック
巻頭の（本書タイトルにもなっている）「なぜ、ニッポンでは真面目に働いても給料が上昇しないのか」を読みました。最近、似たようなタイトルの書籍：藤井聡著『なぜ、日本人の９割は金持ちになれないのか （ポプラ新書） 』を読みました。そちらでは、もっぱら日本の経済政策から論じていますが、本書においては企業・個人の在り方から論じられて興味深く思いました。ちなみに、本書のその部分全体を「試し読み」することがAmazon対象ページでできます。
本書の目次を見ますとPART 1〔国内編〕PART 2〔国外編〕に分かれています。それぞれに付された巻頭言として〈「安いニッポン」にこれからの課題すべてが凝縮されている〉、〈欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え〉と、あります。
世界地図を見るようにモノを見ることができればと思います。地球儀と世界史を併せ見るような観点で世界を捉えることができるようになりたいものだと思います。そうした点で、本書は参考になります。
内容紹介（「BOOK」データベースより）
日本人の給料を上げるためには、経営者がまず動かなければ何もはじまらない。まず経営者から２１世紀型に生まれ変わる必要がある。若い世代に目を向けるなら、プログラミングができる中高生は、起業をめざすべきだ。日本の産業界が変わり、学校教育の内容が変われば、解決の道は開けるはずだ。
目次
１ 国内編（巻頭言：「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている／“さらばＮＢＣ、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ／格安料金プラン投入の裏で進む、ＮＴＴグループの再統合／コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる／「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ／新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価値はどうなるか／日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題／令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの／デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ／再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点／未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題／奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ）
２ 海外編（巻頭言：欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え／アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化／バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ／米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ／なぜテスラは時価総額でトトヨタを超え、世界ナンバー１自動車メーカーになったか／ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路／中国“三人子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは／中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力／文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか／「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学／「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ）
大前研一｢日本のマスコミが報道しないウクライナ危機の裏側｣ 複眼的な視点で世界を見よ
プレジデント 2022年2月4日号
https://president.jp/articles/-/53674
- 出版社/メーカー: 文藝春秋
- 発売日: 2021/11/08
- メディア: 雑誌